サブプライム問題は中身を聞けばリスキーは当然ですね。

現在　新聞紙上では、株安、円高、原油高が踊っています。
当方は、経済・金融に疎いので、サブプライム問題が株安の要因と聞き、消化不良でした。

アメリカの信用力の低い個人向け住宅融資（サブプライムローン）が欧米金融機関の損失を拡大させ、国内の証券会社も多額の損失が発生させているとあるが、当初はその仕組みがよくわかりませんでした。
大前研一氏の論評を読み、サブプライムのスキームを知るところになり、何故、リスキーな小口ローンが証券化の金融商品となり、大手の金融機関が扱うことになったか？虚業ですね。

常識的に考えても、アメリカの低所得者向け住宅融資の債権が運用益を創出する事自体に疑問であり、仮に貸し倒れなどリスクを踏まえて運用益を試算しても、中身が見える場合ですね。
見えないリスキーな住宅融資の債権化、ファンド化し、運用益を期待する一般大衆が購買するという、回収する人々とこの債券を買う人々が切り離されるスキームは虚業の典型ですね。
一般大衆は、スキームなどはどうでもよく、金融機関を信用し購買し、金融機関のファンドマネジャーは海外大手金融機関の信用しており、サブプライムでも商材になると思ったのでしょうね。

やはり、典型的な虚業のパワーゲームですね。
生産性のある現業・実業に投資することが原則でしょうね。
一番は、自分で見えるもの（実業・人）に投資でしょうね。


付記
①　「破綻目前、サブプライムの猶予は３カ月」　大前 研一氏　2007年8月16日
　　　http://www.nikkeibp.co.jp/sj/2/column/a/93/index.html